賃貸の申し込みはキャンセルできる？費用・タイミング・注意点を徹底解説

賃貸物件の申し込みをした後に、事情によってキャンセルせざるを得ないこともあります。そんな時、どうすればよいのか悩んでしまう方も多いのではないでしょうか。この記事では「キャンセルはできるの？お金は戻る？」といった疑問に答え、対応やマナーまでわかりやすく解説します。

• 賃貸の申し込みはキャンセルできる？

• 契約成立のタイミングとキャンセルの可否

• 申し込みキャンセル時に戻る費用・戻らない費用

• 申し込みキャンセル時の伝え方とマナー

• 賃貸申し込みをキャンセルする際の注意点

賃貸物件を申し込んだあと、「やっぱりキャンセルしたい」と思う事もあると思います。
ここでは、契約前後にキャンセルが可能かどうかをわかりやすく解説します。

契約前ならキャンセル可能

契約書にサインする前であれば、基本的に申し込みのキャンセルは可能です。
申込金（預り金）がある場合も、キャンセル後に返金される事が多いですが、物件によっては一部費用が発生する場合があるので事前に確認をしておきましょう。

契約後はキャンセル不可

契約書にサインした後のキャンセルはできず「契約解除」となります。
「契約開始日」を迎えていない場合や、鍵をもらっていない場合であっても「契約解除」になるため注意が必要です。

この場合は、すでに支払っている費用は返金されないことが多い上、物件によっては違約金がかかる可能性もあります。

契約成立のタイミングとキャンセルの可否

申込みから契約成立までの流れを理解すると、キャンセルできるタイミングが明確になります。
ここでは、契約までの流れとキャンセルの可否を項目ごとに説明します。

①申込み

希望物件に入居の意思を示す手続き。
申込書と一緒に「申込金（預かり金）」が必要です。
この段階ではまだ契約が成立していないため、キャンセルも比較的容易に行えます。

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②入居審査

オーナーや管理会社・保証会社が申込者の家賃支払い能力や過去の賃貸履歴などを確認する手続。
審査に通らなければ契約は成立せず、キャンセル扱いになります。
また、審査に通ったとしても、この時点であればキャンセルは容易です。
ただ、物件によっては「申込金（預かり金）」が返金されないこともあるため、キャンセルする前に不動産会社へ確認をしておきましょう。

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③重要事項説明

契約に先立ち、不動産会社から物件の詳細や注意点の説明があり、この時点で条件や費用が確定します。
キャンセルのタイミングもここが最後になるため、慎重に判断しましょう。

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④契約

契約書にサインをして初期費用を支払うと、賃貸契約は正式に成立。
契約後のキャンセルできないため、どうしてもキャンセルがしたい場合は「契約解除」となります。
その場合、支払った費用が返金されないほか、物件によっては違約金が発生することがあるため、
特別な事情がない限り契約解除は避けた方が良いでしょう。

申し込みキャンセル時に戻る費用・戻らない費用

キャンセルした場合「どの費用が戻る・戻らない」を、事前に知っておくと安心です。
ここでは、契約前後で変わるお金の扱いを整理して解説します。

■契約前

契約前：戻る費用

・申込金（預り金）

契約前：請求される費用

・設備の交換や追加を希望した場合の費用
・特別な手配を行った場合の費用
・オーナー名義で請求されたキャンセル料

■契約後

契約後：戻る費用

・基本なし

契約後：戻らない費用

・仲介手数料
・礼金
・敷金
※物件によっては違約金が別途必要

申し込みキャンセル時の伝え方とマナー

キャンセルの連絡は、タイミングだけでなく伝え方も大切です。
ここでは、トラブルを避けスムーズに手続きを進めるためのポイントを紹介します。

連絡はできるだけ早めに

キャンセルが決まったら、迷わず早めに連絡することが重要です。
時間が経つほど調整が難しくなり、トラブルへとつながる可能性も高まります。
キャンセル理由は「他にいい物件が見つかった」「仕事や家庭の事情で引っ越しができなくなった」などで問題ありません。

また、申し込みが入った時点で物件の募集は止まっているため、不動産会社への配慮として、まずは誠意をもって謝罪の気持ちを伝えることが大切です。

電話とメールの使い分け

キャンセルの連絡は、まず電話で謝罪を含めて伝え、その後に確認のメールを入れておくのがベストです。
電話であれば迅速に意思を伝えられ、メールを残しておけば行き違いを防ぐことができます。

お詫びと感謝の言葉を添える

キャンセルの連絡をする場合は、キャンセル理由・謝罪のほか、部屋探しをしてくださった感謝の一言を加えるだけでも相手の受け止め方は大きく変わるでしょう。
その上で、今後必要な手続きについて確認すると相手に誠意が伝わりやすくなります。

契約直前や直後のキャンセルは、オーナーや不動産会社・保証会社などへの影響が大きくなることも。
そのことを十分に理解したうえで対応すれば、自然と相手にも配慮が伝わるはずです。

＜キャンセルの際に伝えるべきポイント＞
①キャンセル理由
②謝罪の言葉
③感謝の気持ち
④今後必要な手続きの確認

賃貸申し込みをキャンセルする際の注意点

賃貸物件の申し込みやキャンセルには、知っておきたいルールや注意点があります。うっかり見落としてしまうと、思わぬトラブルや費用負担につながることも。ここでは、申込みからキャンセルに関する大切なポイントを整理してお伝えします。

クーリング・オフは適用されない

賃貸契約にはクーリング・オフ制度がないため、一度申し込みをして手続きが進むと「気が変わったから取り消す」ということはできません。
そのため、申し込み前にしっかり条件を確認し、納得してから手続きを進めましょう。

契約後のキャンセルは原則できない

賃貸契約を結んだ後はキャンセルではなく解約扱いとなります。解約した場合、支払済みの費用は返金されず、違約金が発生することもあるため、事前にキャンセル可能な期限や条件を確認しておくと安心です。

今後のお部屋探しに影響

やむを得ない事情でのキャンセルは仕方ありませんが、キャンセルを繰り返していると、不動産会社との信頼関係に影響することがあります。
場合によっては「キャンセル歴」が社内で共有され、次の申し込みの際スムーズに対応してもらえないことも。
また、一度キャンセルしたエリアで再び部屋探しをする場合、同じ管理会社が関わる可能性もあります。
安易な理由でのキャンセルや、繰り返しのキャンセルは「信頼性に欠ける」と判断され、審査結果に悪影響を及ぼすことがあるため注意が必要です。