重飲食とは？軽飲食との違いや該当する店舗、物件選びのポイントを解説

飲食店の開業に向けてテナントを探していると、「重飲食可」「重飲食不可」といった表記を目にすることがあります。
「重飲食」とは、具体的にどのような飲食店を指すのでしょうか。

店舗物件には業種や営業内容に制限が設けられている場合があり、希望する飲食店を必ずしも営業できるとは限りません。
そのため、物件を探す際は、重飲食の特徴や物件ごとの条件を理解しておくことが大切です。

この記事では、重飲食とは何か、軽飲食との違いや該当する店舗の例、重飲食向けの物件を選ぶ際のポイントなどを解説します。

• 重飲食とは

• 重飲食と軽飲食の違い

• 重飲食不可の物件がある理由

• 重飲食向けの物件を選ぶときのポイント

• 重飲食店を開業する前に確認しておきたいこと

• よくある質問

• まとめ

重飲食とは、一般的に、調理の際に多くの油や強い火力を使用し、煙やにおいが発生しやすい飲食業態を指します。

重飲食では、調理によって発生する煙やにおいを屋外へ排出するために、十分な能力を備えた排気・換気設備などが必要になる場合があります。
そのため、建物の構造や設備によっては、重飲食の営業が認められていない物件もあります。

「重飲食」と「軽飲食」には、法律などで定められた明確な区分があるわけではありません。
同じ業態でも、調理方法や使用する設備、物件の条件などによって判断が異なる場合があります。

店舗物件を探す際は、「重飲食可」という表記だけで判断せず、希望する業態や調理内容で営業できるかを事前に確認することが大切です。

重飲食に該当する店舗の例

重飲食として扱われることが多い店舗には、以下のようなものがあります。

これらの店舗では、焼く・炒める・揚げるといった調理が多く、煙やにおいが発生しやすい傾向があります。
そのため、十分な排気・換気設備や厨房設備などが必要になる場合があります。

ただし、上記の店舗が必ず重飲食として扱われるとは限りません。
提供するメニューや調理方法、物件の条件などによって判断が異なる場合があります。

重飲食と軽飲食の違い

重飲食と軽飲食では、調理方法や使用する設備、調理時に発生する煙やにおいの程度などに違いがあります。
ここでは、軽飲食の特徴と重飲食との違いについて詳しく見ていきましょう。

軽飲食とは

軽飲食とは、一般的に、重飲食と比べて調理の際に煙やにおいが発生しにくく、大がかりな厨房設備を必要としない飲食業態を指します。
軽食やドリンクを中心に提供するなど、簡単な調理で対応できる店舗が中心です。

軽飲食として扱われることが多い店舗には、以下のようなものがあります。

ただし、軽飲食にも明確な統一基準はありません。
同じ業態でも、提供するメニューや調理方法、使用する設備などによっては、軽飲食として扱われない場合があります。
また、カフェであっても、油を多く使った調理や煙・においが発生しやすい調理を行う場合は、物件によって営業できない可能性があります。

重飲食と軽飲食の違い

重飲食と軽飲食では、主に調理方法や煙・においの発生量、必要となる設備などに違いがあります。
主な違いをまとめると、以下のとおりです。

このように、重飲食は軽飲食と比べて、調理による煙やにおいが発生しやすく、必要となる設備も大がかりになる傾向があります。

店舗物件を探す際は、「重飲食可」「軽飲食のみ可」といった表記だけで判断せず、希望する業態で営業できるかを事前に確認することが大切です。

重飲食不可の物件がある理由

店舗物件のなかには、飲食店の営業が可能であっても、重飲食は認められていない物件があります。
重飲食が制限される主な理由について、詳しく見ていきましょう。

１．煙やにおいによる近隣トラブルの可能性がある

重飲食では、調理の際に多くの煙やにおいが発生することがあります。
十分な対策がされていない場合、煙やにおいが建物内のほかの店舗や住居、周辺の住宅などに広がり、近隣トラブルにつながる可能性があります。
特に、住居と店舗が同じ建物に入っている場合や住宅が近い物件では、周囲への影響を考慮して重飲食を制限していることがあります。

２．建物の設備が重飲食に対応していない場合がある

重飲食では、使用する厨房機器などによって、電気やガスを多く使用する場合があります。
また、業態によっては給排水設備などにも十分な能力が求められます。

しかし、物件によっては電気やガスの容量が不足していたり、必要な給排水設備を確保できなかったりする場合があります。
設備の増設や変更には工事が必要となることもあり、建物の構造や設備によっては対応できない場合もあります。
そのため、建物の設備が重飲食に対応していないことを理由に、営業が制限されている物件もあります。

３．排気・換気設備が必要になる

重飲食では、調理によって発生する煙やにおい、熱などを適切に排出するため、十分な能力を備えた排気・換気設備が必要になります。
しかし、既存の設備では十分な排気能力を確保できない場合や建物の構造上、新たに排気ダクトを設置することが難しい場合もあります。
このように、重飲食に必要な排気・換気設備を確保できないことから、営業が制限されている物件があります。

４．火災や漏水などのリスクがある

重飲食では、強い火力や多くの油を使用して調理することが多いため、火災のリスクに注意が必要です。
調理によって発生した油分が排気ダクトなどに付着すると、火災につながるおそれがあります。

また、厨房では水を使用するほか、油脂分を含む排水が発生します。
適切に処理されていない場合は、排水管の詰まりや漏水などのトラブルにつながる可能性があります。

火災や漏水が発生すると、ほかの店舗や入居者にも被害が及ぶ可能性があります。
そのため、安全面や建物への影響を考慮し、重飲食を制限している物件もあります。

５．貸主が重飲食を認めていない場合がある

建物の設備や構造が重飲食に対応できる場合でも、必ずしも営業できるとは限りません。
物件によっては、建物の管理方針や周辺環境などを考慮し、貸主が重飲食の営業を認めていない場合があります。

また、排気ダクトの設置など建物に工事を行う場合は、貸主の承諾が必要になることもあります。
そのため、物件を契約する前に、希望する業態で営業できるか、必要な工事を行えるかを確認しておくことが大切です。

重飲食向けの物件を選ぶときのポイント

重飲食向けの物件を選ぶ際は、希望する業態で営業できるかだけでなく、設備や工事の可否、周辺環境なども確認することが大切です。
ここでは、重飲食向けの物件を選ぶときに確認しておきたいポイントを紹介します。

１．希望する業態で営業できるか確認する

「重飲食可」と記載されている物件でも、すべての飲食店を営業できるとは限りません。
物件によっては、焼肉店やラーメン店など特定の業態を制限している場合があります。

また、同じ業態でも、提供するメニューや調理方法によって判断が異なることもあります。
物件を契約する前に、予定している業態やメニュー、調理方法などを不動産会社に伝え、営業できるか確認しておきましょう。

２．必要な設備が整っているか確認する

重飲食向けの物件を選ぶ際は、業態や調理内容に必要な設備が整っているか確認しましょう。
主な確認項目は、以下のとおりです。

必要な設備や容量は、業態や使用する厨房機器によって異なります。
既存の設備で対応できない場合は、増設や変更が可能かどうかもあわせて確認しておきましょう。

３．必要な工事ができるか確認する

希望する業態に必要な設備が整っていない場合は、設備の増設や変更などの工事が必要になることがあります。

物件を選ぶ際は、排気ダクトや給排水設備、電気・ガスなど、必要な設備の工事ができるか確認しておきましょう。
建物の構造によっては、希望する工事ができない場合もあります。

また、建物に変更を加える工事には、貸主の承諾が必要になることがあります。
必要な工事ができるかどうか、契約前に確認しておきましょう。

４．周辺環境を確認する

重飲食では、調理による煙やにおいのほか、厨房機器や換気設備などの稼働音が周囲に影響する可能性があります。
物件を選ぶ際は、同じ建物に住居やほかの店舗があるか、周辺に住宅が多いかなどを確認しておきましょう。

また、排気口の位置や排気の方向なども確認し、周囲への影響を考慮することが大切です。
営業を始めてから近隣トラブルにつながらないよう、設備だけでなく周辺環境にも目を向けて物件を選びましょう。

５．業態に合った立地か確認する

飲食店の物件を選ぶ際は、希望する業態に合った立地かどうかも確認しましょう。
駅からの距離や人通り、周辺の店舗、どのような人が多く利用するエリアなのかなどを確認し、想定する客層と合っているかを検討することが大切です。

また、車での来店が想定される場合は、周辺道路からのアクセスや駐車場の有無なども確認しておきましょう。
実際に現地を訪れ、時間帯による人通りや周辺の様子を確認しておくと、物件選びの参考になります。

６．居抜き物件も検討する

居抜き物件とは、前のテナントが使用していた内装や設備などが残っている物件のことです。

前のテナントが重飲食店だった場合、厨房設備や排気ダクトなどが残っていることがあります。
既存の設備をそのまま利用できれば、新たな設備の設置にかかる費用や工事の負担軽減につながります。

ただし、設備が残っていても、そのまま使用できるとは限りません。
設備の状態や容量が希望する業態に対応しているかを確認する必要があります。

また、以前に重飲食店が営業していた物件でも、現在も重飲食が認められているとは限りません。
希望する業態で営業できるか、契約前にあらためて確認しておきましょう。

重飲食店を開業する前に確認しておきたいこと

重飲食店を開業する際は、物件の設備や立地だけでなく、契約内容や必要な手続き、開業にかかる費用なども確認しておくことが大切です。
ここでは、重飲食店を開業する前に確認しておきたいことを紹介します。

賃貸借契約の内容を確認する

店舗物件を契約する際は、賃貸借契約の内容を十分に確認しましょう。
物件によっては、営業できる業種や営業時間、設備の設置・変更などに制限が設けられている場合があります。

また、工事を行う際に貸主の承諾が必要となることもあります。
希望する業態で営業できるかだけでなく、用途や禁止事項、工事に関する条件なども契約前に確認しておくことが大切です。

必要な許可・届出を確認する

飲食店を営業するためには、営業内容に応じた許可や届出が必要です。
たとえば、飲食店を営業する場合は、保健所から飲食店営業の許可を受ける必要があります。

また、店舗の規模や設備、営業内容などによっては、消防署などへの届出が必要になる場合もあります。
必要な手続きは店舗や営業内容によって異なるため、開業前に関係機関へ確認し、余裕をもって準備を進めましょう。

工事費を含めた初期費用を確認する

重飲食店の開業では、物件の契約にかかる費用だけでなく、厨房設備や排気・換気設備などの設置・工事費が必要になる場合があります。
既存の設備を利用できるか、新たに設置や工事が必要かによって、開業にかかる費用は大きく変わります。

物件を検討する際は、契約時に必要な費用だけで判断せず、設備費や工事費なども含めて、開業までに必要な費用を確認しておきましょう。

よくある質問

重飲食について、よくある疑問を紹介します。

まとめ

重飲食とは、一般的に、強い火力や多くの油を使用し、調理の際に煙やにおいが発生しやすい飲食業態を指します。

重飲食と軽飲食には明確な基準がなく、営業できる業態や条件は物件によって異なります。
そのため、重飲食向けの物件を探す際は、希望する業態で営業できるかだけでなく、排気・換気設備や電気・ガス、給排水設備、必要な工事の可否なども確認することが大切です。

重飲食店の開業を検討している方は、希望する業態や条件に合った店舗・テナント物件を探してみましょう。