家賃は手取りの何割までが目安?手取り別の適正家賃をシミュレーションで解説
家賃は手取りの何割までなら大丈夫なのでしょうか。
「3割以内が目安」とよく言われますが、本当にそれだけで決めてよいのか不安に感じる人も多いはずです。
この記事では、家賃の目安とされる割合の根拠、そして無理のない家賃を決める具体的な方法をわかりやすく解説します。
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家賃は手取りの何割まで?3割が目安と言われる理由
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家賃は割合だけでは決められない
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家賃の決め方|家計から逆算する方法
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手取り別の適正家賃はいくら?シミュレーションで解説
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家賃が3割を超える場合の注意点
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家賃はライフスタイルでも変わる
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家賃を下げるための物件選びのポイント
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よくある質問
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まとめ
まずは、なぜ「手取りの3割」が目安と言われているのか、その背景から確認します。
以前は「3分の1」が目安とされていた
家賃の目安として「手取りの3分の1」と聞いたことがある人も多いのではないでしょうか。
以前から、家賃は手取り収入の3分の1程度までが無理のない範囲と言われてきました。
住居費は毎月必ず発生する固定費のため、家賃が高すぎると、食費や貯金などほかの生活費を圧迫しやすくなります。
そのため、不動産業界や家賃保証会社では「手取りの3分の1」がひとつの基準とされてきました。
この水準であれば、生活全体のバランスが取りやすく、支払い能力に無理が少ないと判断されていたためです。
最近は「3割」を目安にする考え方も増えている
一方で、近年は「手取りの3割」を基準にするケースが増えています。
物価上昇や、社会保険料や通信費など固定費の増加もあり、家計の負担が以前より大きくなっています。
そのため、少し余裕を持たせた「手取りの3割」程度を家賃の目安にする考え方も広がっています。
重要なのは「手取り」で計算することです。額面ではなく、実際に口座へ振り込まれる金額で考えます。
「3割」と「3分の1」の違い
手取りの「3割」と「3分の1」は、似ているようで実は少しだけ数字が異なります。
3割 = 30%
3分の1 = 33.3%
を意味します。数字としては大きな差ではありませんが、家賃では数千円程度の差が出ることがあります。
手取り別に見る「3割」と「3分の1」の家賃目安
| 手取り | 3割 | 3分の1 |
|---|---|---|
| 15万円 | 4.5万円 | 5万円 |
| 18万円 | 5.4万円 | 6万円 |
| 20万円 | 6万円 | 6.7万円 |
手取り3割の方が、生活に少し余裕を持たせやすくなります。
例えば手取り18万円の場合、3割と3分の1の差は約6,000円です。
一見小さく感じますが、年間では約7万2,000円の差になります。
さらに2年間住めば約14万円の差になります。
家賃は毎月続く固定費のため、決して軽視できない差といえるでしょう。
家賃は割合だけでは決められない
ここまで手取りの「3割」や「3分の1」という目安を紹介してきました。
しかし、割合だけで家賃を決めるのは十分とはいえません。
物価や固定費の変化、住むエリア、生活スタイルの違いなど、家計環境は以前と比べて大きく変わっているからです。
ここでは、割合だけでは判断できない理由を整理します。
生活費は人によって大きく違う
同じ手取り18万円でも、自炊中心の人と外食中心の人では、食費が1万円以上違うこともあります。
車を持っているかどうかでも、維持費や保険料で差が出ます。
趣味や交際費にどれくらいかけるかによっても、毎月の支出は変わります。
物価上昇や固定費の増加で支出は変わる
近年は物価上昇の影響で、食費や光熱費が以前より高くなっています。
さらに、スマートフォン代や動画配信サービスなどのサブスクリプション費用も一般的になりました。
かつてよりも固定費の種類が増えているのが現状です。
そのため、手取りから生活費や貯金に回せるお金は、以前より余裕がない可能性があります。
エリアによって家賃相場が違う
住む場所による差も非常に大きいです。
例えば、東京都の都心部ではワンルームでも7万円以上することがあります。
名古屋市の中心部では5〜6万円台、地方都市では同条件で4〜5万円台も珍しくありません。
選べる物件の広さや築年数、立地条件は大きく変わります。
「手取り2割」を目安にする人もいる
貯金や将来の資産形成を優先したい人の中には、家賃を手取りの2割程度に抑えるという考え方もあります。
例えば手取り20万円であれば、家賃を4万円前後に抑えることで、残りのお金を貯金や将来の資産形成に回すことができます。
ただし、通勤時間が長くなったり、住環境の快適さが下がったりする可能性もあるため、バランスを考えることが重要です。
家賃の決め方|家計から逆算する方法
では、実際に家賃はどのように決めればよいのでしょうか。ここでは具体的な計算方法を紹介します。
家賃以外の生活費を書き出す
まず、家賃を除いた生活費を具体的に出します。
・食費 :25,000〜35,000円
・水道光熱費 :10,000〜15,000円
・通信費 :5,000〜10,000円
・交通費 :5,000〜10,000円
・日用品 :10,000円前後
・交際費・娯楽費:10,000〜20,000円
家賃を除くと、一人暮らしの目安は6.5万〜10万円です。
この時点で「自分の最低生活コスト」が見えてきます。
貯金額を決める
次にやるべきことは、毎月いくら貯金するかを決めることです。
貯金は「余ったらするもの」ではなく、生活費の一部として最初から確保します。
・貯金:10,000〜20,000円
貯金額は、1万〜2万円が現実的です。
計算式に当てはめる
家賃上限を出す計算式はシンプルです。
例として、生活費は高めの設定で「10万円」、貯金は「2万円」で計算します。
手取り− 生活費 − 貯金 = 家賃上限
例えば手取り18万円の場合はこうなります。
18万円 − 生活費10万円 − 貯金2万円 = 6万円
この6万円が家賃の現実的な上限になります。
結果として、割合は33%となり3割を少し超えていますが、家計は成立しています。
手取り別の適正家賃はいくら?シミュレーションで解説
ここでは、よりイメージしやすいように、手取り別【15万円・18万円・20万円】の家賃をシミュレーションしてみました。
【手取り15万円の場合】
手取り15万円の場合、生活費の設定次第で家賃の上限は大きく変わります。
●生活費9万円
手取り15万円 − 生活費9万円 − 貯金2万円 = 家賃上限4万円(手取りの26%)
生活費を9万円に設定すると、家賃は4万円が上限となります。
名古屋市の場合は4万円前後の物件でも十分暮らせるケースは多く、貯金を優先したい人には有効な選択肢です。
●生活費8万円
手取り15万円 − 生活費8万円 − 貯金2万円 = 家賃上限5万円(手取りの約33%)
生活費を8万円に設定すると、家賃は5万円が上限となります。
手取りの約3分の1となり、やや余裕は少なくなりますが現実的なラインです。
手取り15万円の適正家賃:4〜5万円
【手取り18万円の場合】
手取り18万円の場合も、生活費をいくらに設定するかで家賃の目安は変わります。
●生活費11万円
手取り18万円 − 生活費11万円 − 貯金2万円 = 家賃上限5万円(手取りの約28%)
生活費を11万円に設定すると、家賃は約5万円が目安です。
手取りの約3割に収まり、無理なくやりくりできる水準です。
●生活費10万円
手取り18万円 − 生活費10万円 − 貯金2万円 = 家賃上限6万円(手取りの約33%)
生活費を抑えられれば、家賃は6万円まで可能です。
ただし手取りの約3分の1となり、3割の目安をやや超える水準です。余裕を優先するなら、5万円前後に抑えると安心です。
なお、家賃4.5万円まで抑えると手取りの4分の1(25%)程度になり、固定費を軽くできるため貯金を重視した生活もしやすくなります。
手取り18万円の適正家賃:5〜6万円
【手取り20万円の場合】
手取り20万円になると選択肢は広がりますが、生活費とのバランスが重要になります。
●生活費12万円
手取り20万円 − 生活費12万円 − 貯金2万円 = 家賃上限6万円(手取りの30%)
生活費12万円を確保すると、家賃は6万円が目安になります。
手取りの3割に収まるため、生活の質と貯金のバランスが取りやすい水準です。
●生活費11万円
手取り20万円 − 生活費11万円 − 貯金2万円 = 家賃上限7万円(手取りの35%)
生活費を11万円に抑えられれば、家賃は7万円まで上げられます。
ただし、手取りの35%となるため、やや負担感は強くなります。
生活費をさらに抑えられれば、10万円まで下げることで家賃8万円(手取りの40%)も可能となります。
しかし、固定費が家計を圧迫しやすくなるため、余裕資金が十分にある場合に限って検討したい水準です。
手取り20万円の適正家賃:6〜7万円
手取り20万円の適正家賃は6〜7万円が目安ですが、この中でも生活に余裕を持たせるなら5〜6万円程度に抑えるのが安心です。
手取り別|家賃の目安一覧
ここまでのシミュレーション結果をもとに、手取り別の家賃目安をまとめると次の通りです。
| 手取り額 | 家賃の目安 | 手取りに対する割合 |
|---|---|---|
| 15万円 | 4〜5万円 | 26〜33% |
| 18万円 | 5〜6万円 | 28〜33% |
| 20万円 | 6〜7万円 | 30〜35% |
家賃が3割を超える場合の注意点
やむを得ず家賃が3割を超える場合もあります。その際に注意すべきポイントを解説します。
ボーナスを前提にしない
ボーナスは変動する可能性があります。毎月の固定費は、あくまで毎月の収入で回せる範囲に収めます。
管理費・共益費を含めて考える
家賃6万円でも、管理費5,000円があれば実質6.5万円です。割合を計算する際は総支払額で考えます。
車を所有している場合は、駐車場代も実質的な住居費として計算に入れると安心です。
月1万円の差は年間12万円になる
家賃が1万円違うだけで、1年で12万円、2年で24万円の差になります。
毎月の差は小さくても、長く続けば大きな影響になります。
家賃はライフスタイルでも変わる
家賃はただの固定費だけでなく、毎日使う空間への投資としても考えられます。
家で過ごす時間の長さで「その時間を快適にするためにどれくらい払う価値があるか」を意識してみましょう。
■在宅時間が長い人は「住環境」を優先
テレワーク中心の人や、家で過ごす時間が長い人は、住環境の快適さが生活満足度に直結します。
例えば家賃6万円と7万円の場合で考えてみましょう。
家賃1万円の差は年間で12万円です。これを1日あたりで考えると、約328円になります。
そこまで大きな負担には感じないのではないでしょうか。
家賃の差で迷ったときは、家で過ごす時間の長さを意識してみると判断しやすいかもしれません。
■外出が多い人は「体験」を優先
仕事や趣味で外出が多い人にとって、住まいは「寝るだけの場所」かもしれません。
外食や旅行、ライブやイベントなど、体験に価値を感じるなら、家賃を抑えてその分を楽しみに回すのも合理的です。
手取りの2割前後でも十分満足できる可能性があります。
家賃を下げるための物件選びのポイント
お部屋探しの中で「家賃が少し高いかも」と感じたら、条件を見直すことで抑えられる場合があります。
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- 駅からの距離を広げる
- 駅徒歩5分と徒歩15分では、家賃が5,000〜1万円以上変わることもあります。
駅近は便利ですが、その分家賃に上乗せされています。
通勤・通学にかかる時間と、毎月の家賃差を比較してみましょう。
例えば毎月8,000円安くなるなら、年間で約10万円の差になります。
徒歩時間が多少増えても問題ない人にとっては、有効な見直しポイントです。
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- 築年数や設備の条件を見直す
- 築浅物件は人気がありますが、築10〜20年でも設備が整っている物件は多くあります。
リノベーション済みで内装がきれいなケースも珍しくありません。
また、オートロックや独立洗面台、宅配ボックスなどの条件を一度整理するのも方法です。
「本当に必要な設備かどうか」を見直すだけで、選べる物件の幅が広がります。
条件を一つ緩めるだけで、数千円〜1万円程度下がることもあります。
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- 間取りをコンパクトにする
- 1Kと1LDKでは、1〜2万円の差が出ることもあります。
在宅時間が短い人や、寝る時間が中心の生活であれば、広さを抑える選択も現実的です。
収納を工夫したり、家具配置を見直したりすれば、コンパクトな間取りでも十分に暮らせます。
広さは満足度に直結しますが、同時に家賃へ大きく影響する要素でもあります。
自分の生活スタイルと照らし合わせながら判断することが大切です。
よくある質問
家賃の目安について、よくある疑問をまとめました。
入居審査は手取りの何割まで通る?
- 目安としては手取りの3割前後です。勤務先や雇用形態、保証会社の基準によっても異なる場合があります。
家賃が手取りの4割を占めると高い?
- 一般的には高めです。生活費や貯金が圧迫されやすくなります。それでも、家計が回るなら必ずしもNGではありません。他の固定費の状況も合わせて判断しましょう。
ボーナス込みで家賃を決めてもいい?
- ボーナス込みで家賃を決めるのはおすすめしません。
ボーナスは変動リスクがあります。毎月の固定費は、毎月の手取りだけで回せる範囲に抑えるのが安全です。
家賃は安ければ安いほどいい?
- 必ずしもそうとは言えません。
家賃を下げるために通勤時間が大幅に増えたり、生活の質が落ちたりすると、ストレスや交通費が増える可能性もあります。「安さ」よりも「バランス」が重要です。
まとめ
家賃は「手取りの3割以内」が一般的な目安とされています。
しかし、割合だけで決めるのではなく、家計から逆算する方法をおすすめします。
手取り− 生活費 − 貯金 = 家賃上限
この計算を軸にすれば、貯金を先に確保しつつ、自分の生活に合った無理のない家賃上限が見えてきます。
固定費は長く続く支出だからこそ、月1万円の差は1年で12万円になります。
家計を確認し、数字を当てはめたうえで無理のない家賃を決めることが大切です。
家賃は自分の生活スタイルに合わせて決めるのだ~!
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